グレースヴィラ浦和領家 エデュオ

埼玉県 さいたま市 浦和区 JR京浜東北線 北浦和駅 与野駅 新築一戸建てはポラスの分譲住宅

JR京浜東北線北浦和駅 徒歩16分

更なる進化を遂げる文教都市浦和に住まう

QUALITY

見えないところに安心の秘密。
地震に強いポラスの住まいづくり。

「ご家族にとって、住まいが一番安心できる場所であるために」ポラスグループでは確かな施工技術と先進のテクノロジーで、地震に強い住まいづくりに取り組んでいます。

全棟が

最高等級

〈耐震等級3〉

等級1

数百年に1度発生する地震(東京では震度6強から震度7程度)の地震力に対して倒壊、崩壊せず、数十年に1度発生する地震(東京では震度5強程度)の地震力に対して損傷しない程度(建築基準法同等)。

等級2

等級1の地震力の1.25倍の地震力に対抗できる。

等級3

等級1の地震力の1.5倍の地震力に対抗できる。

※フラット35の適合証明で耐震等級3を取得しています。

全国的にも稀な、2階建て木造住宅の
「許容応力度計算」

「木造」にこそ、より綿密な「構造計算」を。

現在の法律では、同じ2階建てでも鉄骨造やRC造には「構造計算」が義務付けられているのに対し、木造住宅には簡易な「壁量計算(仕様規定)」で良いとされています。それはA4の紙2、3枚程度で収まってしまうほどの大雑把なもので、「構造計算」ではありません。しかし、木造にこそ、「より厳密な計算」が必要ではないか。これがPOLUSが前提に実施している「構造計算=許容応力度計算」の出発点でした。

「許容応力度計算」の全邸実施に挑戦。

POLUSの木造住宅にお住まいのすべての方に「本当の安心」をお届けするために私たちは、各邸ごとに最適な構造設計を行うための「許容応力度計算」を前提に採用するという結論に達しました。POLUSの「許容応力度計算」は、地震や台風に対する耐力はもちろん、柱・梁1本から接合部・床の強度などを計算し、A4の紙で数百枚におよぶ綿密さを誇っています。そこに「ポラス暮し科学研究所」による高強度の耐力壁や接合金物の開発が加わり、間取りの自由度を確保しつつ許容応力度計算をクリアできるほどの強度を持った建物をつくれるようになりました。

次世代構造計算ソフトによる耐震検証

ポラスオリジナル構造計算ソフト

□シミュレーション初回

□シミュレーション検証変更後

「3次元立体解析」から「倒壊シミュレーション」までを一元的に検証できるソフト『ウッド・イノベーターNEXT』を使用した構造計算を行っています。この『ウッド・イノベーターNEXT』は、地震時に建物がどのように揺れるかを建物の全方位、建物内部からも目で確認できます。建物の設計段階において、「3次元解析」と併せて「倒壊シミュレーション」を実施することで、設計・検証・変更を逐次行うことが出来、建物一棟一棟に最適で「耐震性能」の高い住宅の実現が可能となりました。

次代へ繋ぐ性能

認定低炭素住宅

「国が定めた省エネ基準をクリアし、二酸化炭素の排出抑制が認められた〈認定低炭素住宅〉です。省エネルギーや地球温暖化への意識が高まりを見せる昨今、一邸一邸が高い省エネ効果を発揮することで、住宅に求められている低炭素化のニーズに応える仕様となっています。

■一次エネルギー消費量の比較

一次エネルギー消費量とは、家庭で使う電気やガスに必要なエネルギーを熱量換算したもので、冷暖房・換気・給湯・照明などのエネルギー消費量を合計して算出されます。数値が少ないほど低炭素化と省エネに貢献していることを表しています。認定低炭素住宅は、新省エネルギー基準(改正省エネルギー基準)、および次世代省エネルギー基準と比べても優れた数値を示しています。

認定低炭素住宅

住宅の省エネルギー性を高めるため、2011年12月に低炭素住宅の認定制度がスタートしました。認定低炭素住宅には以下の基準が設けられています。

1.「平成24年省エネ基準」同等の断熱性能が確保されていること

2.「平成24年省エネ基準」より、1次エネルギー消費量が10%以上削減されていること

3.「平成24年省エネ基準」低炭素に資する措置がとられていること

■認定低炭素住宅は様々な優遇が受けられます

住宅ローン控除(所得税)の優遇※1

一般住宅と比べて住宅ローン控除が以下のように拡充されます。

控除対象借入限度額

最大控除額

控除期間╱10年間 控除率1.0%

登録免許税の優遇※2

住宅用家屋にかかる登録免許税の税率が以下のように引き下げられます。

所有権保存登記

所有権移転登記

※1.2019年6月30日までの入居が対象です。[主な要件]①その者が主として居住の用に供する家屋であること。②住宅の引渡し又は工事完了から6ヵ月以内に居住の用に供すること。③床面積が50㎡以上あること。④店舗等併用住宅の場合は、床面積の1/2以上が居住用であること。⑤借入金の償還期間が10年以上であること。⑥合計所得金額が3,000万円以下であること。[適用を受けるために必要なこと]確定申告の際、以下の書類又はその写しを税務署に提出してください。①明細書②残高証明書③登記事項証明書④請負契約書又は売買契約書⑤低炭素建築物新築等計画認定通知書⑥住宅用家屋証明書(又は認定低炭素住宅建築証明書)⑦住民票等※あらかじめ、その写し等を司法書士等から入手しておいてください。※認定低炭素住宅建築証明書は、登録された建築士事務所に属する建築士、指定確認検査機関、登録住宅性能評価機関のいずれかに発行を依頼してください。※2.2018年3月31日までの取得が対象です。[主な要件]①その者が主として居住の用に供する家屋であること。②住宅の新築又は取得から1年以内に登記すること。③床面積が50㎡以上あること。[適用を受けるために必要なこと]登記を行う際に市区町村が発行する住宅家屋証明書が必要になります。

ことしな北浦和

 

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