家選びの大きなポイントの1つに「安全性」が挙げられます。特に、地震大国である日本において地震対策は非常に重要です。
実際、過去には東日本大震災をはじめとした大地震が爪痕を残しました。
そこで、ここでは今の住宅の耐震性や構造について取り上げます。建売住宅を探す上でも役立つ知識となることでしょう。

地震に強い家を判断する要素は３つ

地震に強い家を判断するためには次の3つの要素が揃っているかどうかがポイントです。
それぞれについて解説しましょう。

地震に強い地盤に建てられているか

地盤の強度は何よりも重要です。弱い地盤に建てられた家は、地震によって傾く可能性もありますが、ひどい場合には基礎そのものが破損してしまい、建物がダメージを受けてしまうのです。
ただ、今の新築住宅は建てる前の地盤調査が義務化されていて、しかも基礎部分は頑丈です。地震が来たとしても、基礎から壊れることは、あまり考えられません。
なお、地盤の強度はボーリングなどで確認しますが、登記簿などによって推測は可能です。登記簿には過去の土地の状況が記載されていますが、そこに「沼地」などの記載があれば、地盤が弱い可能性があります。

凸凹が少ないシンプルな設計になっているか

住宅の形状によっても強度が変わることをご存じでしょうか。
実は、正方形や長方形といった、シンプルな形であるほど倒壊のリスクは減少します。
例えば、凸凹の多い家の場合、隅角の部分に地震の力が集中してしまい、その部分から破損することがあり得るのです。
また、壁の量も耐震性に大きく関係します。そのため、壁が適切に配置されていることも重要です。
なお、今の木造住宅は2000年耐震の基準によって作られていて、窓の配置や壁の量まで計算される規定になっています。

高い耐震等級で建てられているか

耐震等級がどれに該当するかを確認することは、住宅の耐震性を評価する上で非常に大切です。
耐震等級とは、「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」による基準で、耐震性の目安となっています。
等級には3つの等級があり、内容は次の表の通りです。

上の表を見ると、耐震等級1であっても大丈夫に見えるかも知れません。
確かに、耐震等級1であっても震度6～7に耐えることが可能なので、大きな地震が来た場合であっても安全性は確保できるでしょう。人によってはコストを重視して「耐震等級は建築基準法のレベルで問題ない」と判断する人もいるかもしれません。
しかし、未来において、今までより強い地震が来る可能性は否定できません。そして、そのような大地震には対策を取るべきです。安全性を考えるならば、耐震等級の低い住宅よりも高い住宅を選ぶ方がベターです。

家を地震に強くするための構造

家を地震に強くするための構造について紹介します。
耐震性に関する技術は次の3種類の構造があります。
・耐震構造
・制振構造
・免震構造

耐震構造

耐震構造とは建物を構成する部材の強度を上げて、構造そのものの強度で地震に耐えるように設計します。柱や梁の間に筋交いを通したり、合板などを張って補強をするのが特徴です。
ただし、補強によって構造部分の強度が上がりますが、地震の揺れは建物の上の階に伝わるため、上の揺れは大きいです。
例えば、首都圏に行くと3階建ての木造住宅が多く建っていますが、耐震構造の家屋が少なくありません。これらの建物は地震の時には上の階の方が揺れます。1階ではそれほどの揺れは感じなくとも、3階は揺れるのです。

制振構造

耐震構造は構造の強度で揺れを防ぐ仕組みです。しかし、前述のように振動を上に伝える弱点がありました。
そこで登場したのが制振構造です。
この構造はダンパーと呼ばれる衝撃を吸収する装置を筋交い部分に取り付け、振動のエネルギーを吸収するものです。振動そのものを吸収するので、家全体の揺れが小さくなります。
なお、制振構造はビル建築などにも使われている比較的新しい技術です。

免震構造

免振構造は、耐震性を確保する仕組みが基礎部分にある構造になっています。
免振構造の基礎には揺れを吸収する特殊な装置を設置し、その部分で地震の揺れを吸収するもので、地震の揺れを直接建物に伝えない点が特徴です。
例えば、耐震構造であれば震度3程度の地震であっても3階部分はユサユサと揺れるのに対し、免振構造は揺れを基礎部分で吸収して上に伝えないので、上の階であってもそれほどは揺れません。
そのため、家財が倒れるリスクが減り、安全性が上がります。
なお、免振構造も比較的新しい技術です。購入を相談するときには、しっかりと確認をしましょう。

建売住宅で地震に強い家か判断する方法はある？

建売住宅の場合は最初から家が出来上がっているので、構造を選ぶことはできません。
それでは、地震に強い家かどうかを判断する方法はあるのでしょうか。

実大振動実験を行っているか

住宅会社によっては、地震の実大振動実験を行っているところがあります。
実大振動実験とは、地震と同じような揺れを発生させる大型の装置の上で、実際の住宅と同等の家を建てて揺らす実験です。地震が来た場合に建物が耐えられるか、あるいは部材に損傷が見られないかの確認ができます。
住宅会社によってはサイトにも掲載されていたり、問い合わせて確認することもできますので、気になる方は事前に確認しておくとよいでしょう。

構造計算までされているとベスト

住宅の地震に対する強度は計算することが可能で、これを「構造計算」と呼びます。
柱や梁などの各部材の強度を算出して、その値を建物の構造に当てはめて計算するものです。地震や台風が来た場合に住宅が耐えられるかどうかが算定できます。
構造計算は3階建てでは必須となる要素ですが、平屋や2階建て住宅では必須ではありません。
ただし、住宅会社によっては2階建てにも構造計算を施しているケースがありますので、調べておくことをおすすめします。

構造計算までしている地震に強い分譲住宅

住宅の耐震性を確認する手段には実大振動実験と構造計算があります。
そして、それらの手段でも確実にクリアできる住宅が地震に強い住宅と言えるのです。
ここでは、ポラスの住宅の地震対策について紹介します。

ポラスの分譲住宅は全棟構造計算

ポラスの分譲住宅は、2階建て・3階建てに限らず全棟に構造計算が実施されています。
連続した大きな地震の揺れにも耐えられる設計を基準にしているため、強く安全性の高い家に住んでもらうことができます。

独自のシミュレーションを採用

ポラスの分譲住宅は、実際の構造をコンピューターにインプットし、独自のソフトウェアで地震をシミュレーションしています。このシミュレーションは連続した大きな地震に有効性を発揮します。
というのも、一般の構造計算では1回の地震での強度しか算定をしません。しかし、シミュレーションソフトを使えば複数回の地震の計算まで可能です。
2016年に熊本で起こった地震は大きな地震が2回連続して発生したことが特徴的で、現状の住宅の弱点を露呈することになりました。
ポラスの住宅はそのような事態まで想定したシミュレーションが可能。安全を確認しているのです。

>>ポラスの地震に強い分譲住宅についてはこちら

売って終わらないアフターメンテナンス付き

ポラスは売りっぱなしではありません。アフターメンテナンス体制も万全です。
地域密着型のカスタマーサポートの体制を敷いているだけでなく、最大で60年の点検が受けられるサービスを提供しています。
このように万全な体制があるので地震が仮に発生したとしても、安全・安心です。
ポラスの住宅は地震に対してだけではなく、アフターサポートに対しても強いのです。

>>Vol.40 関連コラム「家の寿命を伸ばし、資産価値を支えるアフターメンテナンス」

まとめ

住宅の耐震性について取り上げました。住宅の耐震性がどのようなもので、地震に強い家がどんな構造かもイメージができたのではないでしょうか。マイホームに長く住み続けるなら住宅の安全性はやはり欠かせません。
ポラスの分譲住宅であれば、高い技術によるシミュレーションと設計基準をもとに建てられています。地震に強い家として安心できる家づくりになっているので、興味のある方はぜひポラスで物件探しをしてみてはいかがでしょうか。