新築戸建てとマンションで比較

まずは新築戸建てとマンションについて比較します。比較項目は次の3点です。
● 販売価格と諸費用
● 維持費
● 資産価値
それぞれについて取り上げます。

販売価格と諸費用で比較

まずは販売価格で比較してみましょう。
土地付注文住宅・建売住宅・マンションの2021年度と2022年度の価格は以下の表の通りです。

参照：2022年度フラット３５利用者調査（Ⅰ調査結果の概要）

土地付き注文住宅はマンションとほとんど同価格帯ですが、建売住宅はマンションよりも安価となる傾向があります。
マンションよりも戸建ての方が高いというイメージが一般的に持たれることが多いですが、実際は土地付き注文住宅でない場合は戸建ての方が安価となる傾向があります。

次に諸費用を挙げてみましょう。
主な諸費用は次の通りになります。

このように、不動産の購入には多くの費用が発生します。表を見ても分かる通り、購入金額に応じて変動するものが多いです。トータル的には新築戸建てで6～9％、新築マンションで3～6％程度が目安です。
ただし、諸費用に関しては「戸建て住宅かマンションか」ではなく「物件価格」で決まるものがほとんどなため、「物件単位で異なる費用」として押さえておきましょう。

維持費で比較

不動産の維持費はケースバイケースと言わなければいけません。
戸建て住宅であれば10年に1度くらい外壁塗装をしなければいけませんが、これは塗料のグレードや建物の大きさによります。例えば、シリコン系塗料を使えば150万円、それよりグレードの高いラジカル系塗料を使えば200万円程度が相場となります。
また、マンションの修繕積立費は築年数が経つと設備の老朽化によって増えるケースもあります。

資産価値で比較

資産価値もケースバイケースであり、戸建てとマンションで簡単に比較はできません。
と言うのも、建物は構造などによって資産価値が変わるからです。 また、不動産は居住用だけでなく投資用もあります。特にマンションは投資対象になり、タワーマンションなどには資金が集まるので、価値は「億」の位までに及ぶのです。
ただし、戸建て住宅は土地が残ります。建物が古くなり過ぎて価値が無くなったときには、戸建て住宅が有利になると言えそうです。

【資産価値】新築戸建てとマンションのメリット・デメリット

次に、資産価値に関して、新築戸建てとマンションのメリット・デメリットを解説します。

【資産価値】新築戸建てのメリット・デメリット

まずは新築戸建てを取り上げましょう。
メリットとデメリットには、どのような点があるのでしょうか。

新築戸建てのメリット

新築戸建てのメリットは、やはり「土地が残る」点と言えるでしょう。
住宅は年月が経つと老朽化してしまい、価値が落ちてしまいます。価値の維持のためにリフォームをすることも可能なのですが限界はあり、最終的には解体の必要が生じます。
しかし、土地はそのまま残ります。そして、周囲の状況が著しく変わらないならば価値を落とすことはありません。それどころか経済状況によっては地価の上昇もあり得ます。土地が残ることは大きな意義を持つでしょう。

新築戸建てのデメリット

戸建て住宅はマンションに比べて価値下落が早く起こります。
これは法定耐用年数による下落です。
住宅の価値は構造によって異なりますが、最も普及している木造家屋の場合は22年で価値が無くなるといわれています。そのため、古過ぎると売却が難しくなり、家屋を解体するなどの条件が付くことがあるのです。
ただし、この価値下落はあくまでも法律によるもので、実際の耐用年数はメンテナンスを続ければ住み続けることは可能です。

【資産価値】新築マンションのメリット・デメリット

次に、新築マンションのメリット・デメリットを挙げてみましょう。

新築マンションのメリット

マンションのメリットは資産価値の落ち方がゆっくりである点です。
鉄筋コンクリート建築物の法定耐用年数は47年と決められていますので、木造住宅の2倍以上となります。
法定耐用年数はあくまでも法的に決められた耐用年数であり、実際の耐用年数ではありません。実際の建築物の実際の耐用年数は法定耐用年数よりも長いケースが普通です。
例えば、海外の鉄筋コンクリート製のビルには築100年クラスの例があります。建っている環境は違いますが、鉄筋コンクリート建築物の品質の高さの証明と言えるでしょう。

新築マンションのデメリット

マンションのデメリットは「土地が残らない」点です。
確かにコンクリート構造物の耐用年数は長いのですが、それでも限界はあるため解体されます。
その場合、管理組合などに持ち分の土地を買い取ってもらうことが可能なのですが、金額は低くなるので「残らない」と言えるでしょう。
ただし、マンションの解体は住民の議決が必要で、5分の4以上の多数による決議が必要です。そのため、解体に至る例は多くはありません。

新築戸建ての住みやすさポイント

不動産の価値は耐用年数や立地など、さまざまな条件が重なって決まります。
しかし、マイホームを実際に購入する際には、不動産価値だけでなく「住みやすさ」も同時に考えるべきです。
そこで、ここでは新築戸建ての住みやすさポイントを紹介します。

騒音を気にせず過ごせる

戸建て住宅は隣家を距離があるので騒音を気にせずに過ごせます。
例えば、子供が騒ぐ場合にも気兼ねが要りません。テレビや音楽を楽しむのにも問題はないでしょう。また、犬や猫を飼ったとしても鳴き声がクレームになりにくいです。
対して、マンションでは隣家が接しているため、下の階には足音が響くこともあります。また、ペット可のマンションであっても鳴き声はクレームの元になり得ます。騒音の問題を考えるならば、一戸建て住宅に軍配が上がるのです。

広い居住スペースを確保できる

戸建て住宅はマンションと比べると広いスペースを確保しやすくなっています。マンション自体が一人暮らしや核家族向けを想定して作られているケースが多いあるからです。
広いスペースがあることで、リビングルームやダイニングルームなど異なる用途に合わせたスペースの確保や、趣味や書斎など個々でリラックスできるような空間を設けることもできるため、マンションよりも柔軟性を持ったスペースをできるでしょう。
家族と一緒に過ごす場所とプライバシーを意識した部屋の両方が確保しやすいのは戸建て住宅の大きな利点です。

庭や駐車場を確保しやすい

庭や駐車場を確保しやすい点も戸建て住宅のメリットです。
庭は子供用の遊具を置いて遊び場とすることも可能ですし、敷地さえ十分にあれば、2台用・3台用の駐車場を設けられます。
その点、マンションには専用庭付きの物件がありますが、共有部分のため使用には制限があります。
また、駐車場も制限される場合があり、複数台の車が置けるとは限りません。

新築マンションの住みやすさポイント

次に、新築マンションについて取り上げます。
住みやすさのポイントにはどのような点があるのでしょうか。

セキュリティ面で安心しやすい

マンションはセキュリティがしっかりしています。
特に最近のマンションはオートロックが設置されているケースが多く、入居者の確認なしではマンションの敷地内に入ることができないため、子供だけで留守番してもらうときなどは安心です。
一方で、戸建て住宅では門扉やフェンスで敷地内への侵入を邪魔することは可能ですが、マンションのオートロックほどのセキュリティ性能は持っていません。

戸建てよりも駅に近い物件が多い

新築マンションは用地取得からマンションのデベロッパーが行う場合が多く、
なかには駅近辺の再開発用地などの好立地な土地も含まれます。そのため、マンションは駅チカなど、利便性の高い場所が多いのです。
ただし、駅に近い物件が必ずしも良い土地とは限りません。例えば、繁華街がある駅では車どおりも多くなる傾向があります。ます。、子育て世帯であれば、子供が安心して遊べる環境を求める場合も多いかもしれません。そういったときは、駅から少し離れた場所の方が交通量も減り、また静かな環境の家が選べるでしょう。

生活動線が合理的

マンションは「階段が無い」ため生活動線が合理的です。
今の戸建て住宅は2階建て・3階建てが多く、その傾向は大都市に行けば強くなります。そして、2階建て・3階建ては階段があるため動線が上下方向にもできます。
その点、マンションの生活動線は平面的で動きやすく、各部屋にも目が届きやすいため便利です。

ポラスの分譲なら夜間でも街全体が明るい

新築戸建て住宅とマンションでは、価値の優劣を明確に分けることは困難。最終的には自分に合う物件を探すことに尽きます。
しかし、住宅の選定は難しくとも「住みやすい街」や「景観のよい街」は選べます。

ポラスの分譲住宅では、夜間でも街全体が明るくて安全で、ランドマークになるような街、道路設計の安全性も高く設計されています。
住みやすく、景観もよいので、良質のマイホームを持てるでしょう。

まとめ

新築戸建て住宅と新築マンションを価値・価格の点で比較しました。
価格では、土地付き注文住宅が新築マンションと同価格帯になる傾向がありますが、建売住宅は新築マンションや土地付き注文住宅よりも安価となる傾向があります。その他の諸費用や維持費に関しても、物件価格に左右される場合が多いため、事前に確認しておくのがよいでしょう。

ただ、戸建て住宅は土地が残るという点で、資産とする上では優位であると言えそうです。不動産は将来に受け継がれる資産である点は重要です。
また、住宅そのものだけでなく、自分が住む街も基盤と考えると良いでしょう。街の明るさや便利さ、安全性などをトータル的に考えて街を決める点が住宅購入のポイントとなるでしょう。